不妊治療は、心もお金も大きなエネルギーが必要な取り組みです。実は、国や自治体では妊活や不妊治療を支えるための助成金制度が用意されています。今回は、妊活中に知っておくと安心な助成金の種類や、活用のポイントをわかりやすくまとめました。
不妊治療の助成金、どんな制度があるの？
妊活を始めると、多くの人が最初に感じるのが「費用の負担」。
タイミング法や人工授精、体外受精など、治療の段階が進むほど費用は高くなっていきます。そこで知っておきたいのが「公的助成制度」です。
2022年4月からは、体外受精や顕微授精などの先進的な不妊治療が保険適用になりました。これにより、3割負担で治療を受けられるようになり、経済的負担がぐっと軽くなりました。
ただし、すべての治療が保険対象ではありません。たとえば以下のようなものは、自費または自治体の助成が必要になることもあります。
- 凍結保存費用（卵子・胚など）
- 特定の先進医療（タイムラプス培養など）
- 治療以外の検査費用
自治体によっては、これらの費用を独自に助成してくれるところもあります。たとえば東京都では、保険適用外の費用に対して最大10万円程度の補助が受けられる場合もあります。お住まいの地域の自治体サイトで確認してみると良いかもしれません。
申請の流れと、よくある「つまずきポイント」
助成金の申請は少し複雑に感じるかもしれませんが、流れを知っておけば安心です。一般的なステップは次の通りです。
- 治療を受ける前に、助成金の条件を確認する
対象となる医療機関や治療内容が限られていることがあります。 - 治療が終わったあと、医師に証明書を書いてもらう
診断書や領収書などが必要になるケースがほとんどです。 - 自治体の窓口に申請書を提出する
期限が設けられており、多くは「治療終了日から3か月以内」などのルールがあります。
実際に申請をしてみると、「領収書をなくしてしまった」「医療機関の証明に時間がかかる」など、思わぬところで手間取ることも。
私も初めての時は書類の準備で戸惑いましたが、病院の受付の方が「この書類はここに提出すれば大丈夫ですよ」と教えてくれて、本当に助かりました。困った時は、一人で抱え込まずに相談してみるのも大切です。
自治体によって支援内容はさまざま。自分の地域をチェック！
妊活に関する助成は、全国一律ではなく自治体によってかなり差があります。
たとえば、ある市では「不妊治療の初診料」を補助してくれたり、別の町では「男性不妊治療に特化した助成」を設けていることも。最近では、治療費以外に「交通費」や「仕事を休むための費用（治療休暇支援）」を出してくれる自治体もあります。
また、「妊活サポート事業」や「プレコンセプションケア（妊娠前の健康管理）」の一環として、無料相談や栄養指導を受けられる地域も増えています。
経済的な支援だけでなく、こうした“心と体のサポート”を上手に活用することも妊活を続けるうえで大切です。
まとめ
妊活は、時に孤独に感じてしまうこともありますが、国や地域の制度を上手に使えば、少し気持ちが楽になるかもしれません。
助成金は「もらえる人だけの特別な制度」ではなく、「がんばる人を支えるための仕組み」です。
無理せず、自分のペースで進めながら、「助けてもらう勇気」も持ってみてくださいね。
あなたの努力は、きっと未来につながっています。
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